「株式市場の弱気相場ってなに？」
「もう株式価格は戻ってこないの？」
コロナウイルス関連の世界同時株安が生じてから、経済的な影響はどんどん拡大して悲観的ニュースが増えています。
2020年3月11日に米国株式が弱気相場入りし、3月12日にはさらに下落しました。
そして3月12日は再度「サーキットブレーカー」が発動しました。
サーキットブレーカーとは？発動しても投資スタンスには変化なし！
ここ数年は生じていなかった「弱気相場」に突入しましたが、「弱気相場」について知らない方も多いと思いますので、今回まとめてみました。
また、「弱気相場」の過去の実績からも今の現状を考えてみたいとおもいます。
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弱気相場とは？
2020年3月11日にNYダウが大幅下落し、米国株式が弱気相場入りしたと報道されています。
日本経済新聞より引用（2020年3月13日）
このようについ１ヶ月前に市場最高値を記録したばかりなのに、6,000ドル近くも下落して弱気相場に入っています。
直近の株価の最高値から20％下落した相場
投資家であれば自分の資産が20%以上減るわけですから、それは恐れている事態ですよね。
それが今回生じてしまい、始まったばかりでいつ終わるかもわからない悲観的な状況になっているわけです。
ニュースだけでなく、SNSでも大騒ぎになっています・・・
もちろん、感染症にかかっている方は株価以上に健康が問題で、さらに学校にいけない子供達もいて、投資家だけでなく全国民に影響がでているのが今回のコロナショックですね。
ある意味リーマンショック以上の影響力とも言われています。
弱気相場の過去の経緯：「終わりのない弱気相場はない」
それでは、弱気相場はこれまでどういった形で始まり、どういった経緯をたどったのでしょう。
バンガード社がトムソン・ロイターのデータから算出した経緯を以下にお示しします。（見えにくい場合は画像をクリックしてください）
バンガード社HPより引用（2020年3月13日）
このように、世界の株価は1980年からだけでも、8回も弱気相場入りしているのがわかります。（米国だけでは7回、英国では5回の弱気相場でした）
特にリーマンショックの時は「-60%」と凄まじい下落でしたね・・・
弱気相場の期間も2ヵ月〜30ヵ月とばらつきはあります。
しかし、これまでの経緯で注目したいのは、全て下落が回復し、長期的には右肩上がりに株価が上昇していることです。
1980年から39年で16倍以上に伸びているわけです。
過去の運用実績は将来の結果を保証しないですが、これまでの歴史を振り返ると「終わりのない弱気相場はない」ということがわかります。（世界の株価）
（今回の下落相場はまだまだ続く可能性もありますし、予測は誰にもできません）
それでも数ヶ月、数年で相場は回復するのがこれまでの歴史になります。
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弱気相場で個人投資家（一般人）がとり続ける投資スタンス
今回の弱気相場入りで悲観的な状態になっていますが、歴史から学んでも弱気相場は頻繁に起こっていますし、すべて乗り切って株価は回復しています。
もちろん個別株や、ぼったくりの投資信託などは下落相場から回復できないことも十分ありますが、世界全体や米国株価指数で資産運用している方々は結局資産は増加しているわけです。（下手に売りに走らなければ）
市場が大荒れになって、悲観的なニュースが増え、自分の資産が減っていくと精神的にも不安定ですよね。
しかし、リスクの許容度を守って、積立投資を続けることは決して間違った方法ではないです。
むしろ、弱気相場の今こそ、ドルコスト平均法を利用したインデックス投資が力を発揮することになります。（ドルコスト平均法、インデックス投資については以下のサイトを確認してください）
弱気相場など、株式市場が割安になっているときにコツコツと一定額で購入することで、多くの口数が積み立てられますので、市場が回復した時に大きな資産となっていることになります。
もちろん、このような暴落時に対応できるだけの備えがないと、精神的に不安定となり、市場から退場してしまうかもしれません。
日頃からこのような事態にそなえて、「気楽に」資産運用をしていくことが重要ですね。
このような事態を乗り越え、コツコツを資産を増やすことができてこそ、「小金持ち」を目指すことができます。（もちろん収入が多い方は大金持ちへ）
まとめ
数年ぶりに「弱気相場」入りしたニュースが飛び交っていますので、「弱気相場」についてまとめてみました。
これまでの歴史を冷静に理解し、コツコツと長期的にインデックスでの積立投資を続けることの重要性がより実感できる状態とも思います。
むしろ、これから長期的な資産運用を始める方にとっては、資産の増加が望める相場ともいえます。
自分のリスク許容度を理解し、しっかりと長期的な視点で資産運用をしていきたいですね。
「弱気相場」に惑わされず、資産運用を行っていくなかで少しでも参考になれば幸いです。
